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中中国のGDP当たりのエネルギー消費量は日本の11倍、米国の４倍に上る。エネルギー効率を改善しなければ経済成長も困難になるだけに、省エネ・環境技術はのどから手が出るほど欲しいという。
中｢第11次5カ年計画｣が今年からスタート。この中で、2010年に国内総生産（GDP）を2000年に比べ2倍にする成長路線に加え、5年間でエネルギー消費を20％削減するなど、「省エネ型社会」の実現を打ち出した。
中日中の省エネ・環境協力は、08年に原則的に終了する中国向けの政府開発援助（ODA）に代わる“ポストODA”と目されている。中国の環境悪化を放置すれば、海水汚染や大気汚染など、日本にも深刻な影響が及ぶ。
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